1.信頼できる情報源からの情報を使用することについての全体的な基準
ゴルフ規則を適用する際に事実を決定する必要がある場合、レフェリーとその競技を管理するコミッティーはいかなる信頼できる情報源(以下を含む)からの情報を考慮することになります。
⚫コース上の目撃者。例えば、他のプレーヤー、キャディー、レフェリー、マーシャル、観客など。
⚫放送パートナーにより放送される競技のビデオ
入手できるすべての情報を考慮することがゴルフ規則を適用する際に不可欠であることは変わりません。なぜなら、ラウンドのプレー中にはプレーヤーやレフェリーが見ることのできない多くの事が発生するからです(事実問題を決定する際のレフェリーやコミッティーの責任に関する更なる情報についてはゴルフ規則オフィシャルガイド「競技会」・6C(1)を参照のこと。)
2.ビデオ証拠の再確認についての手続き
コミッティーのビデオによる再確認の手続きの詳細はその組織、あるいは競技の性質によって変わる可能性がありますが、ルールズ・コミッティーは以下のビデオによる再確認の手続きを採用します。
a.TV放送の積極的な観察
JGAオープン競技ではルールズディレクター、チーフレフェリーが常にTV放送の映像を観察しています。この観察の目的は以下のことを含みます。
⚫規則問題が生じたときに潜在的な規則問題を確認するため、そして解決を援助するための先を見越した映像の確認。
⚫必要なときにすぐに反応するための再審理。例えば、リアルタイムで情報を求めるコース上のレフェリーを援助する為や、そのとき以前に発生した事に基づく問題を評価するコミッティーを助ける為
ビデオ観察はTV放送で見ることができるほとんどの規則問題の迅速な確認と解決をもたらすはずです。また、見ることができずに後刻に扱われなければならない問題が発生する回数を最少にすることを援助するはずです。
b.TV視聴者から連絡された情報は観察、または再確認はしない。
コミッティーはビデオ放送で規則違反を発見したかも知れないと考える視聴者による外部の介入を必要としませんし、望みません。
特に、コミッティーはTV視聴者からの介入に対応するための人員を配置したり、手続きを用意したり、それを上手く扱うため、観察、再確認するための準備をしませんし、可能性のある規則違反を取り上げようとする視聴者の質疑(電話、メール、文章など)には対応しません。
それらがどの程度善意のものであるかに関係なく「視聴者からの問い合わせ」を再確認することは規則を適用することの過程の一部とはなりません。なぜなら、それらは：
すでにコミッティーは画像を観察しているので、再度ビデオ観察をする必要はないはずです。
担当するレフェリーを混乱させる可能性があります(問い合わせをする人によって報告される問題のほとんどすべては規則や事実の誤解によるものだからです)。そして
規則の専門的な知識を持たず、思いつきで、一貫性のない、あるいは不適切な動機による外部介入を受け入れることはゲームに不健全な感覚を生み出します。
裁定の権限があり、現場の事実の詳細を確認してゲームに介入できるのはコース上のレフェリーだけです。
ある情報がコミッティーの注目を集めた場合、例えば、プレーヤーや、その競技の為に従事している人が見ていたビデオ放送から、あるいはメディアのような一般の情報源からの情報もまた他の入手できる情報と共に考慮されるでしょう。可能性のある規則問題がビデオ観察中に見逃されたかも知れないという事実はコミッティーがその情報を無視したということにはなりません。
加えて、放送パートナー以外の情報源からコミッティーにもたらされたビデオはそのコミッティーがその信頼性に確信があるのでなければ、「証拠」としては受け入れられないでしょう。
特に、このことは個人のカメラ、スマートフォン、類似の機器でのビデオは採用されないことを意味します。
3.関連する規則
規則1.3b(2)：規則を適用するときに、場所の決定に関するプレーヤーの「合理的な判断」を受け入れること。
規則がプレーヤーに箇所、地点、線、区域などの場所を決定することを要求することがあります。例えば、完全な救済のニヤレストポイント、1クラブレングスの範囲、球がペナルティーエリアを横切った地点などです。
このような場所を決めるとき、プレーヤーは速やかに、かつ慎重に決めるべきですが、多くの場合、完全に正確にできるわけではありません。したがって、この規則では、プレーヤーが正確な決定を行うためにその状況下で合理的に期待されることを行っていれば、たとえストロークを行った後にビデオの証拠や他の情報によりその決定が間違いであることが示されたとしても、そのプレーヤーの合理的な判断は受け入れられることを規定しています。
規則20.2c ビデオの証拠を使用する場合に適用する「肉眼」基準
コミッティーが裁定を行うときに事実問題を決定する場合、ビデオの証拠の使用は「肉眼」基準によって制限されます。つまり映像技術によって明らかにされた事実が肉眼では認識できないものである場合、その証拠は採用しません。
ルールズ・コミッティー
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